人件費のトライアングルについて説明致します。
この図は、「売上・粗利益」と「労働時間」と「人件費」の関係を表しています。
まず最初は、「売上・粗利益」と「労働時間」の関係です。
基本的には、粗利益に対しての人件費＝労働分配率です。
しかし、売上＝粗利益という業種(人的サービス業など)もありますので、ここでは粗利益を基準とします。
労働分配率は、粗利益に占める人件費の割合を指します。
これは、会社としても、個人としても同じ物差しと考えましょう。
人件費の高騰が叫ばれている昨今、粗利益を稼げないままに人件費だけをアップしていくと当然ですが、労働分配率は悪化していきます。
人件費だけを上げていけば、労務倒産になりかねません。
企業は、この労働分配率を守ることで、人件費のアップを防がねばなりません。
高い給料を払いたいならば、いかに粗利益をアップしていくかを追求する必要があります。
２番目には、粗利益と労働時間の関係です。
これは、人時売上とも呼ばれ、労働生産性を見る物差しとなります。粗利益が変わらないのに労働時間だけ増えていけば、生産性は悪化していきます。
日本が海外に比べて、賃金が低いのは、この生産性が低いからと言われています。
時間効率をあげるには、AIとか機械に置き換えるなど、人の働き方の見直しが必須です。
３番目は、人件費÷労働時間＝時給になります。
生産性の低い、社員ばかりを抱えていると、人件費だけがどんどん増えていきます。
労働時間をいかに短縮するかは、企業の仕組み作りが欠かせません。
