第17回目は、「小規模事業と中小企業の違い」についてお話します。
更に「個人事業と法人事業の違い」についてもお話します。
第16回目は、「利益」についてお話します。
企業は、「利益」を出すために存在します。しかし業績によっては、この利益が大きく上下するのが常です。
利益は、何のために必要なのか、もし利益がでなかったら、企業経営にとってどれだけ大きなリスクになるのかを説明致します。
第15回目は、「一般経費の見直し」についてお話します。
経費は、「変動費と固定費」に分けることができますが、ここでいう「販売費および一般管理費」は、そのほとんどが「固定費」です。
固定費とは、売上に関係なく、常時一定規模支出されますから、売上や粗利益が下がるとこの比率が高くなり、利益を圧迫させてしまいます。
経費の見直しをすることで、確実な利益を出しましょう。
第14回目は、「小規模な会社では社員の給料を社長自ら計算しましょう」についてお話します。
社員数が15名以下の会社では、社長自らが給与ソフトを利用して、社員一人一人の給与を計算しましょう。
給与明細の中には、基本給の他に諸手当や残業代などが含まれるでしょう。
この明細表を見ることで、社員1人1人の働き方がわかります。
経理担当者任せにするのではなく、社員とのコミュニケーションの材料にもなります。
第13回目は、「給料の締め日を月末に」についてお話します。
私がこれまで見てきた多くの企業は、給料の締め日が20日～25日。
支給日が同月末になっています。
企業で一番大切なのは資金繰りです。月末を給料支給日にすると、多くの企業が買掛金を支払日とダブります。
この結果、多くの資金が必要となり、かなり無理をしていました。
この資金繰りを平準化するためのお話です。
第12回目は、「会社と社員の立場の違いからくる給料に対する考え方」についてお話します。
会社にとって給料は、稼いだ粗利益額から支払われる経費の一部です。
売上や粗利益額が高い時には、給料も十分に支払われることでしょう。
しかし、ここが低いと給料も減額されるかもしれません。
ここでは、会社の損益ブロックパズルと、社員が貰う給料のブロックパズルを比較しています。
社員が自分の給料をアップするためには、どうしたらいいかを、この図を見ながら、考えてみましょう。
第11回目は、「給料と役員報酬との違い」についてお話します。
給料と役員報酬は、その決定根拠が全く異なります。
高い役員報酬が会社を守るという意味を、理解しましょう。
第10回目は、「給料を巡るトライアングル」についてお話します。
このトライアングルは「、給料・労働時間・粗利益額」の３つで構成されています。
この図を利用することで、適正な給料額や、労働生産性の良しあし、粗利益額から見た適正賃金などがわかります。
第9回目は、「給料の支払い基準について」お話します。
人件費は、直接人件費(給料・賞与)と間接人件費(社会保険料の会社負担分・福利厚生費・生命保険料・損害保険料)などに分けられます。
社員は、手取りを重視しますが、会社は間接人件費も含めた人件費として支払っています。
この意識の差は、中々埋めることが難しいです。
給料は、月給と賞与に区分できます。それぞれの内訳をここでは説明しています。
第8回目は、「粗利益(売上総利益)」について、お話します。
売上から売上原価を差し引いたものが、「売上総利益」です。
一般的には、粗利益と呼ばれています。売上原価のない業種においては、売上＝粗利益となります。
企業は、この粗利益の中から人件費や一般管理費や必要利益を捻出します。
売上は相手次第で決まることが多いですが、粗利益は企業存続のためには必須となりますので、100％企業側の責任となります。
吉冨 健一
1953年生まれ、熊本市出身。大学卒業後、市内の税理士事務所に2年間勤務した後に独立。その後、水産会社の経理や運送・大手スーパなどでの販売など、多くの現場仕事の体験を生かし、約30年にわたり、経営コンサルタントとして数多くの企業をサポート。また、経営者向けセミナーや社員研修など講師として様々な活動を精力的に行っている。
