第15回目は、「一般経費の見直し」についてお話します。
経費は、「変動費と固定費」に分けることができますが、ここでいう「販売費および一般管理費」は、そのほとんどが「固定費」です。
固定費とは、売上に関係なく、常時一定規模支出されますから、売上や粗利益が下がるとこの比率が高くなり、利益を圧迫させてしまいます。
経費の見直しをすることで、確実な利益を出しましょう。
第14回目は、「小規模な会社では社員の給料を社長自ら計算しましょう」についてお話します。
社員数が15名以下の会社では、社長自らが給与ソフトを利用して、社員一人一人の給与を計算しましょう。
給与明細の中には、基本給の他に諸手当や残業代などが含まれるでしょう。
この明細表を見ることで、社員1人1人の働き方がわかります。
経理担当者任せにするのではなく、社員とのコミュニケーションの材料にもなります。
第13回目は、「給料の締め日を月末に」についてお話します。
私がこれまで見てきた多くの企業は、給料の締め日が20日～25日。
支給日が同月末になっています。
企業で一番大切なのは資金繰りです。月末を給料支給日にすると、多くの企業が買掛金を支払日とダブります。
この結果、多くの資金が必要となり、かなり無理をしていました。
この資金繰りを平準化するためのお話です。
第12回目は、「会社と社員の立場の違いからくる給料に対する考え方」についてお話します。
会社にとって給料は、稼いだ粗利益額から支払われる経費の一部です。
売上や粗利益額が高い時には、給料も十分に支払われることでしょう。
しかし、ここが低いと給料も減額されるかもしれません。
ここでは、会社の損益ブロックパズルと、社員が貰う給料のブロックパズルを比較しています。
社員が自分の給料をアップするためには、どうしたらいいかを、この図を見ながら、考えてみましょう。
第11回目は、「給料と役員報酬との違い」についてお話します。
給料と役員報酬は、その決定根拠が全く異なります。
高い役員報酬が会社を守るという意味を、理解しましょう。
第10回目は、「給料を巡るトライアングル」についてお話します。
このトライアングルは「、給料・労働時間・粗利益額」の３つで構成されています。
この図を利用することで、適正な給料額や、労働生産性の良しあし、粗利益額から見た適正賃金などがわかります。
第9回目は、「給料の支払い基準について」お話します。
人件費は、直接人件費(給料・賞与)と間接人件費(社会保険料の会社負担分・福利厚生費・生命保険料・損害保険料)などに分けられます。
社員は、手取りを重視しますが、会社は間接人件費も含めた人件費として支払っています。
この意識の差は、中々埋めることが難しいです。
給料は、月給と賞与に区分できます。それぞれの内訳をここでは説明しています。
第8回目は、「粗利益(売上総利益)」について、お話します。
売上から売上原価を差し引いたものが、「売上総利益」です。
一般的には、粗利益と呼ばれています。売上原価のない業種においては、売上＝粗利益となります。
企業は、この粗利益の中から人件費や一般管理費や必要利益を捻出します。
売上は相手次第で決まることが多いですが、粗利益は企業存続のためには必須となりますので、100％企業側の責任となります。
第7回目は、「在庫管理」について、お話します。
在庫とは、仕入れても売上に繋がらず、会社内に残ってしまった商品・製品のことです。
仕入れ数量が100％売上として、出ていく(貢献する)ことは、まれです。
仕入れたら、必ず、支払いが発生します。過大仕入れは、過大支払いに繋がり、企業の資金繰りを悪化させる原因にもなります。
仕入れと在庫管理は、企業経営のかなめと言えるでしょう。
第6回目は、「売上原価」について、お話します。
業種によって、原価が高かったり、低かったりすることはあります。人的サービス業などでは、原価のないところもあります。
業種による差はありますが、およそ30%～80％を占めることがあります。企業にとって一番の経費が、「売上原価」だとすれば、この売上原価をコントロールすることで、企業の損益は、大きく変わることになります。ここでは、原価に対する正しい見方・考え方をお話します。
吉冨 健一
1953年生まれ、熊本市出身。大学卒業後、市内の税理士事務所に2年間勤務した後に独立。その後、水産会社の経理や運送・大手スーパなどでの販売など、多くの現場仕事の体験を生かし、約30年にわたり、経営コンサルタントとして数多くの企業をサポート。また、経営者向けセミナーや社員研修など講師として様々な活動を精力的に行っている。
